平成26年6月25日に改正された労働安全衛生法。この改正により、厚生労働省は新たに「ストレスチェック制度」を設け、メンタル不調の未然防止を実現するために、労働者のストレスマネジメントの向上、そして職場環境などの把握と改善を務めるよう。様々な対策を講じるよう指針を打ち出しました。

以下が、厚生労働省が進めるメンタルヘルス対策の体系となりますが、

・労働者のストレスマネジメントの向上（メンタルヘルス対策研修にて実施）
・職場環境などの把握と改善（オフィス改善＋スマート集団分析）

これらを弊社はワンストップサービスで提供しています。

上記ような全体像の中で、ストレスチェックに対して、努力義務となっているオフィス対策ですが、「優先順位」という観点で見ると、本来はどの段階で手を付けるべき項目なのでしょうか？

今回の記事では、メンタルケアの早期対策の重要性について、

最新の医療業界の常識からひも解いていきたいと思います。

心のケアは早期対策が医療業界の主流になりつつある

こちらはあくまでも、最新の医療現場から早期対策を読み解くものとなりますが、

これまでは、「緩和ケア」というと、ガン治療を行う過程で、最後の看取りとして取り入れることが一般的であり、心のケアの目的は、体の痛みをケアすることが目的となっていました。

しかし、2010年、アメリカのマサチューセッツ総合病院の研究チームが発表した論文では、心のケアを行う緩和ケアは、終末期ではなく、そもそも早期に対策を行うほうが、がんの患者様に対して、うつ症状などの発生を抑える効果があり、生活の質が向上し、延命効果まで見られたという結果が報告されました。

心のケアは、早期対策を行い未然防止を行うことが最新の医療業界では主流となりつつあります。

オフィスにおける早期メンタルケアの重要性

厚生労働省が打ち出した職場のメンタルヘルスに関するガイドライン。あくまでも義務付けられたのは、ストレスチェックで、研修や職場改善は努力義務とされました。

しかし、本来の職場における優先順位を鑑みると、むしろ、早期対策を行うために、ストレスチェックを行うと考えた方が自然なのかもしれません。

弊社では無料で組織のストレスチェックを実施することが可能です。

早期対策を行う上でまずは、組織のストレス状況から把握されることをスタートされてみてはいかがでしょうか。