【オフィス作りのポイント】ストレスチェックの結果を参考することで組織改革は実現する

 

2015年12月1日に労働基準法の改正により、
50名以上の企業に義務付けられたストレスチェック。

このストレスチェックを行う目的は、労働者の心身の健康状態を知り、未然にメンタル不調者が起こるのを防ぐことですが、ただ導入するだけでは具体的な解決に至るケースは少なく、その結果をもとに、どのような手を打つことが最善か、50名以上の企業にとどまらず多くの企業が模索しています。

ストレスチェックの結果を生かす上で、相性が良いとされる方法として挙げられるのは、企業研修。

そして、もう一つ、当サイトでは、

「オフィスの見直し」を提案しています。

その理由を知る上で、このページでは、そもそもストレスチェックからどのような情報を得ることが出来るのか、ポイントをお伝えいたします。

ストレスチェックから得られる3つの結果

厚生労働省が提供する基本のストレスチェックは、全57項目から構成されており、主に、

1.仕事上のストレス要因

2.ストレス反応(人事・総務が最も注目すべき項目)

3.職場の人間関係

これらを数値化して出すことができます。

 

1について

仕事の負担(量)、仕事の負担(質)、身体的負担、対人関係、職場環境、コントロール、技能の活用、適正度、働きがいなどを数値化。

2について

社員の「活気、イライラ感、疲労感、不安感、抑うつ感、身体愁訴」などの状態を数値化

3について

社員の上司からのサポート度、同僚からのサポート度、家族や友人からのサポート度、仕事や生活の満足度などを数値化

 

さまざまな数値結果を算出可能なストレスチェックですが、

では一体、社長・人事・総務担当者の方が最も注目すべき項目は何なのでしょうか?

 

答えは、
2の「ストレス反応」。

この項目に注目することで的確な手を打つことが可能となります。

 

なぜ、社員のストレス反応に注目する必要があるのか

理由は、2の社員に今起きているストレス反応の結果は、今の組織全体に発生しているストレス状況を見ることが出来るからです。(組織が、この結果を知るためには、集団分析を行う必要があります)

もう少し、詳しくお伝えすると、

総務や人事担当者様が、「あの部署は、コミュニケーションが取れていない」「どうもうまくいっていないようだ」と感覚で感じていたとしても、それはあくまでも「感覚」に過ぎません。

実は、人間は何か物事を解決する上で、ストレスとなる原因を解消することができれば、「改善」を感じることができます。

かりに、1・3の項目で数値が低かったとしても、不快指数を表す「2のストレス反応」の数値が現れていなければ、手を打ったとしても的外れになってしまう可能性があるのです。

社員がイライラや不安を感じているとストレス数値が出ていたとしたら、
その原因について手を打つことで解消する。

これこそが、数値に基づいた「感覚」だけに頼らない組織改善となります。

 

では、ストレスチェックによって、

具体的にどのような数値が出せるのかというと、

以下のとおりになります。

 

ストレス反応6つの項目と症状例

1.「活力の低下」の症状例

・遅刻、相対、欠勤が増える。・休みの連絡がない(無断欠勤)・仕事の能率が悪くなった。思考力、判断力が低下している・業務の結果がなかなか出てこなくなった。・報告、相談、職場での会話がなくなる。または会話が極端に多くなる・表情に活気がなく、動作にも元気がない。または動作が極端に元気になる・不自然な言動が目立つ・ミスや事故が目立つ・服装の乱れや、衣服の汚れが目立つ

2.「身体愁訴」の症状例

・不眠や過眠 ・食欲低下や過食 ・易疲労感 ・頭痛、頭重感 ・肩こり、しびれ、めまい

・動悸、息切れ ・喉のつかえ、吐き気

3.「イライラ感」の症状例

・焦燥感がある ・椅子に座っていてもじっとしていられない ・身体のイライラなのか心のイライラなのかわからない ・無意識に動き回る ・周りにあたる

4.「疲労感」の症状例

・易疲労感 ・身体のこわばりがある ・身体が自分のものでない感覚がある

5.「不安感」の症状例

・不安感が強くイライラする ・焦燥感がある ・過剰に不安がる ・警戒心が強くなる

・そわそわする、落ち着きがない

6.「抑うつ感」の症状例

・抑うつ気分がある。憂うつな気分(気分が落ち込む、気分が沈む) ・興味または喜びの喪失。(何をしても楽しくない、嬉しい、楽しいという感情がわかない) ・思考抑制がある。(考えが思い浮かばない、段取りが考えられない、判断、決断ができない) ・意欲低下。(する気がおきない、何もしたくない)

・悲観的思考。(物事をネガティブに考えてしまう)

 

まとめ

2015年12月1日に労働基準法の改正により、50名以上の企業に義務付けられたストレスチェックですが、ただ単に実施するだけでは効果が薄くなってしまいますが、何を重視して対策をしていけばよいのか、ポイントが掴めると打つ手が見えてきます。

オフィス作りを行うに際し、注目すべきはストレスチェックで得られる「2のストレス反応」。もっと言うと、その中でも、「イライラ感」「不安感」これらの項目を見ることで、より良いオフィス作りを実現するための指針となります。

ストレスチェックを行うと的確にオフィスの見直しが可能になる。

今回のポイントを踏まえ、そのことを抑えておいて頂けましたら幸いです。

 

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